愛知のゴルフ会員権ならアイチゴルフサービスのゴルフ会員権ニュース(50/54)

ゴルフ会員権ニュース

愛知のゴルフ会員権 アイチゴルフサービス ゴルフ会員権ニュースゴルフ会員権のキャンペーンや
料金改訂の最新情報

ゴルフ会員権は、年会費の改定や制度変更などにより、
相場や動きが大きく変わることがあります。
値上げや優遇制度などの最新情報を把握することで、
より有利なタイミングでの購入・売却が
可能になります。
気になる情報がありましたら、
お気軽にご相談ください。

1 … 48 49 50 51 52 … 54

2005.12.15
岐阜 美並カントリークラブ

自己破産

美並カントリークラブの経営母体、㈱さくらんぼ高原総合開発は12月12日に名古屋地裁に破産手続開始の申立をして、清算手続に入った。同社は、1973年(昭和48年)7月に設立されたゴルフ場経営会社。1987年(昭和62年)に完成し、1988年(昭和63年)に本オープンした。数年前よりゴルフ人口の減少、近隣ゴルフ場との価格競争、乗用カーとの未導入等の悪条件が重なった上、本年夏季以降、税金の滞納、買掛金の未払いも増大。6月には債権者による預金の差押、クラブハウスに対する税務当局の差押(9月)、売上金の差押(9月、10月)が続き、経営維持が困難になったことで、今回の措置となった。負債総額は約60億円。今後は入札で落札した『株式会社ロイヤルヴィレッジゴルフ倶楽部(市川造園土木グループ)』に売却することが決定している。会員については、預託金請求権は㈱さくらんぼ高原総合開発が引継ぎ、破産手続の中で破産管財人が対応することになる。また、プレー権については、㈱ロイヤルヴィレッジゴルフ倶楽部に譲渡する際、会員のプレー権を引き継ぐことが条件となっている。尚、ゴルフ場の名称は『美並ロイヤルカントリークラブ』に変更となる。

2005.12.10
岐阜県ユーグリーン中津川ゴルフ倶楽部

スポンサー企業発表

今年、9月1日に民事再生法をした、ユーグリーン中津川ゴルフ倶楽部のスポンサー企業が発表になった。スポンサー企業は㈱ユニマットリバティ。資本金三億円でゴルフ場の運営、経営の専門会社。現在全国に13コースを運営している。 親会社はオフィスコーヒーサービス事業で全国展開しているユニマットオフィスコ㈱(本社:東京都港区)で、同社の系列会社である㈱ユニマットリバティは正式には3月1日からユーグリーン中津川ゴルフ倶楽部の運営、経営会社となる。会員の預託金については預託金の50%返還することをすでに発表している。

2005.12.09
島根 クラシック島根カントリークラブ

民事再生法申請

クラシック島根カントリークラブを運営する第三セクターのクラシック島根開発㈱が12月9日、松江地裁に民事再生法の申請をした。島根県のゴルフ場では初めての破綻となった。クラシック島根㈱は1990年(平成2年)にふるさと創生事業の一環として旧掛合町(現雲南市)、地元金融機関、企業などが出資してゴルフ場開発を目的に設立。1996年に総工費約81億円投じて同ゴルフ場をオープンした。しかし、降雪地域のため2~3月はクローズになる上、年々稼働率が低くなり、客単価も減少していた。その為、計画通りの収入を確保できず、近年は債務超過になっていた。会員数約1600名を抱えており、来年10月には預託金償還を控えていたが、大阪の不動産投資会社「レイコフ」のグループ企業との間で、雲南市の支援を前提に、営業権譲渡が決定したために今回の措置となった。予定では、来年1月に契約し、2月ごろに債権者説明会を開いて契約内容や予想配当率などについて説明するという。負債総額は約91億7800万円(うち預託金は約65億7300万円)。

2005.12.08
兵庫 パインヒルズゴルフクラブ

民事再生法申請

パインヒルズゴルフクラブの経営母体、㈱パインヒルズゴルフが12月8日、神戸地裁に民事再生法を申請した。㈱パインヒルズゴルフは1990年(平成2年)にゴルフ場の開発、運営の為に設立された。1994年には同ゴルフ場を仮オープンし、1996年には本オープンした。オープン当初はオールベント、セルフプレーのアメリカンスタイルのゴルフ場として売上も好調であったが、その後は来場者、客単価ともに減少し、建設会社への工事代金も未払いになっていた。今後は、㈱チェリーゴルフホールディングスをスポーンサーとして再建する予定である。チェリーゴルフホールディングスは10月に民事再生を申請した、同じ兵庫県のけやきヒルカントリークラブのスポンサーにも決定している。負債総額は約191億円。

2005.12.05
長崎 佐世保国際カントリー倶楽部

会社更生法申し立てられる

佐世保国際カントリー倶楽部を運営する西海国立公園開発㈱の最大債権者、整理回収機構(RCC)は、12月5日、同社に対する会社更生法適用を申請。会員からの預託金を旅館、不動産業など関連会社に流用した疑いが持たれ、選任された保全管理人が実態解明を進める。同社の負債総額は約60億円で、RCCの債権約18億円が不良債権化。預託金償還のめどが立たない状態に陥った。RCCは12月4日、同開発の更生手続き開始を大阪地裁に申し立て、5日に保全管理命令が出された。RCCは2003年、同社の主要取引銀行だった親和銀行から債権を引き継いでいる。尚、債権者説明会は12月19日(月)佐世保市のアルカスSASEBO大ホールで午後3時から開催される。

2005.11.30
岐阜県日本ラインゴルフ倶楽部

名義変更料減額

改定日 平成18年1月1日より

法人正会員(2名)420万円→210万円
個人正会員(1名)210万円→105万円
個人正会員 贈与 105万円→52.5万円
個人正会員 相続 31.5万円→31.5万円
週日会員 105万円→52.5万円
週日会員 贈与 52.5万円→26.25万円
週日会員 相続 31.5万円→21万円
同一法人内変更料 52.5万円→31.5万円
個人正会員→法人会員(同一名義人が登録者)
105万円→52.5万円
法人会員→個人正会員(二分し同一名義人)
105万円→52.5万円

2005.11.30
鳥取 大山アークカントリークラブ

民事再生法申請

大山アークカントリークラブの経営母体、㈱大山アークカントリークラブが11月29日、東京地裁に民事再生法の申請をした。㈱大山アークカントリークラブは1988年(昭和63年)にゴルフ場設立、運営の為に設立され、平成3年に同ゴルフ場をオープン。山陰地区では屈指のチャンピオンコースで、この地区では初めてのプロトーナメント『アイフルカップゴルフトーナメント』の開催コースとしても知られる。しかし、バブル崩壊後、年々、来場者数、売り上げが減少し、近年には預託金の償還期限も到来して資金繰りが悪化していた。負債総額は約58億円。 なお、債権者説明会は12月7日に米子コンベンションセンタービッグシップで行われる。

2005.11.30
岐阜県ぎふ美濃ゴルフ倶楽部

会社更生計画案可決

平成15年9月25日に会社更生法の申請をした、ぎふ美濃ゴルフ倶楽部の経営母体、美濃観光開発㈱の会社更生計画案が、11月1日に岐阜地裁で可決された。計画案によると、愛知県東海市に本社を置く、高圧ガス販売等の事業を手がける協栄興業株式会社が減資後の増資株式を引き受けことになっている。預託金については、97.5%をカットして、残りの2.5%を新預託金として新会社に収める。据置期間は特別に設けず、請求に応じて、随時返還していく。

2005.11.27
- 富士OGMエクセレントクラブ

名義変更解除

名義変更解除

富士カントリーグループからオリックスグループ(オリックス・ゴルフ・マネジメント)に譲渡された富士OGMエクセレントクラブが約1年ぶりに名義変更を解除する。詳細は以下の通り・・・

名義変更解除日  平成17年12月1日
正会員(法人・個人)無額面 630,000円

ただし、名義変更解除後、4ヶ月間は特別減額期間として

正会員(法人・個人)無額面 ¥472,500円とする。
尚、年会費は15,750円

写真は富士OGMエクセレントクラブ一志温泉コース

2005.11.15
兵庫 オータニにしきカントリークラブ、オータニ広尾カントリークラブ

民事再生法申請

オータニにしきCC、オータニ広尾CCの経営母体、大谷実業㈱は11月15日に大阪地裁に民事再生法の申請をした。大谷実業㈱は1969年(昭和44年)に設立。1974年(昭和49年)にオータニにしきCC、1997年(平成9年)にオータニ広尾CCをそれぞれオープンした。しかし、バブル崩壊後、景気の低迷により、営業収入は年々激減し、累積赤字も年々増加していった。また、今期には預託金償還も増加し、今回の措置となった。負債総額は約110億円。

2005.11.14
三重 鳥羽カントリークラブ

名義変更停止

鳥羽カントリークラブが平成17年11月14日からしばらくの間、名義変更を停止することになりました。 これは、昨日発表された鳥羽カントリークラブの経営母体、中部伊勢志摩開発の筆頭株主(26.9%)である名古屋鉄道が全株式をリゾートソリューション(旧ミサワリゾート)への売却を発表した為。

2005.11.09
山梨 ワールドエースカントリークラブ

民事再生法申請

ワールドエースカントリークラブの経営母体、㈱ワールドエースカントリークラブは11月9日に東京地裁に民事再生法の申請をした。㈱ワールドエースカントリークラブは1984年(昭和59年)にゴルフ場開発の為に設立された。平成7年には同ゴルフ場をオープンした。当初、会員募集は順調で高額の募集価格にも関わらず950名ものメンバーを集めた。平成10年には年商8億円の売上を記録した。しかし、その後は消費の低迷により、売上は減少。預託金問題も重なり、今回の措置となった。負債総額は預託金を中心に約250億円。

2005.11.02
岐阜県上石津ゴルフ倶楽部

再生計画案可決

今年5月27日に民事再生法の申請をした、上石津ゴルフ倶楽部の再生計画案が11月1日に名古屋地裁で認可決定した。賛否は書面で行われ、債権者数の約80%、債権額の約70%の賛成で可決した。

再生計画案は、自主再建型の民事再生であるが、㈱宇佐美開発の親会社である、㈱宇佐美組から2名とゴルフ練習場やゴルフ場運営受託会社などを傘下にする法人1社が出資した㈱中部リゾートが株主となって運営していく。㈱中部リゾートはファンド会社として機能し、同ゴルフ場の再生を行う。預託金については、退会会員は97%カットして残りの3%を来年3月から8月にかけて弁済し、継続会員は3%(10年据置)を新たに預託する。

また、オプションとして『登録会員制度』を設け、会員1名に対して3名まで登録することが出来る。登録会員はスタート予約の他に、3大競技以外の月例会やJGAのハンディキャップも取得できる。登録料は1名が1万5千円で1年間有効。翌年に更新料として1万円を納入すれば権利を延長できるとしている。(3年間)プレー代は、ビジターフィ1万500円(土日祝)に対して、登録会員は6,825円でプレーできる。(メンバーは3,650円)尚、名義変更の解除については下記の通り・・・

1.平成18年2月1日~2月28日まで、特別措置として5万円
2.その後、原則として3年間は停止する

2005.11.01
愛知県キャッスルヒルカントリークラブ

名義変更解除

昨年9月に、民事再生法を申請したキャッスルヒルカントリークラブが、本日11月1日に名義変更を解除した。同ゴルフ場は今年の4月の認可決定後、スポンサー企業、東京建物㈱(運営会社㈱ジェイゴルフ)への移行手続きを行っていたが、その手続きも終了して、約1年2ヶ月ぶりに名義変更を解除することになった。名義変更料などの費用等は以下の通り・・・

名義変更料 
正会員 ¥1,050,000-
相続・贈与 ¥210,000-
同一法人内変更料 ¥262,500-
年 会 費 ¥31,500-

ただし、名義変更解除後、6ヶ月間は猶予期間として来年4月までは半額の¥525,000-とする。

2005.10.31
兵庫 けやきヒルカントリークラブ

民事再生法申請

けやきヒルカントリークラブの経営母体、㈱けやきカントリークラブが10月31日、大阪地裁に民事再生法の申請をした。㈱けやきカントリークラブは1988年(昭和63年)に別会社のゴルフ場経営会社を買収目的に設立され、1990年(平成2年)に同ゴルフ場をオープンさせた。オープン当初は来場者数、売上も好調であったが、バブル崩壊後、近隣のゴルフ場との価格競争や集客の面でも苦戦。2003年(平成15年)には一部の金融債権がRCCに売却されるなどしていた。その後、リストラなどをして収益の改善を行っていたが、今後訪れる預託金償還の目途も立たないことから、今回の措置となった。負債総額は約76億円。

2005.10.20
栃木 つつじヶ丘カントリー倶楽部

民事再生法申請

つつじヶ丘カントリー倶楽部の経営母体、㈱つつじは10月20日に東京地裁に民事再生法の申請をした。㈱つつじは1980年(昭和55年)にゴルフ場開発、経営を目的に設立。1991年(平成3年)に同ゴルフ場をオープンした。しかし、オープン以来、来場者数の減少や客単価の落ち込みによって経営は悪化。ゴルフ場運営を㈱エアプレイスに委託するなどして経営安定を目指していたが、預託金問題やゴルフ場の根抵当権を持っていた金融機関の破綻などで厳しい状況が続いていた。負債総額は焼く124億円。

2005.10.12
群馬 白水ゴルフ倶楽部

民事再生法申請

白水ゴルフ倶楽部の経営母体、日本開発興業㈱は10月12日に東京地裁に民事再生法の申請をした。日本開発興業㈱は1987年(昭和62年)ゴルフ場開発を目的に設立。1993年(平成5年)に同ゴルフ場をオープンした。オープン以来、PGA公式戦(5年シード)フィランスロピートーナメント(1998年)を開催したり、プロゴルファーの育成やアマチュアのレッスン教室にも力を入れるなどしていた。しかし、ここ数年は来場者数、客単価の減少により、収益は悪化。借入金がRCCに譲渡されるなど厳しい運営が続いていた。負債総額は約228億円。

2005.10.06
岐阜 多治見北ゴルフ倶楽部

民事再生法申請

多治見北ゴルフ倶楽部の関係2社、多治見北開発㈲と㈱多治見北ゴルフ倶楽部は10月6日、東京地裁に民事再生法の申請をした。多治見北開発㈱は1989年(平成元年)に設立。平成7年に住友信託銀行の関連先となり、同ゴルフ場の建設を開始した。㈱多治見北ゴルフ倶楽部は平成12年4月に四日市、芸濃、加賀セントラルを経営するセントラルグループの傘下となり、平成13年にパブリックコースとして同ゴルフ場をオープンした。場所が名古屋市の近郊でアクセスが良い為、オープン当初から人気を集めた。しかし、開発当初の借入金の負担は大きく、また、運営委託先のセントラルグループの各社が今年の1月11日に民事再生法の申請し、経営から離れたこともあり、民事再生法による再建を選んだようだ。負債総額は約400億円。

2005.09.29
- シンコーグループ

譲渡先決定

今年の2月10日に会社更生法を受けた㈱シンコーグループの系列6コースの譲渡先が決定した。譲渡先はオリックス㈱で、運営は系列のオリックス・ゴルフ・マネジメント㈱が行う。同社は先に富士カントリーグループの9コースを取得しており、これで系列コースは22コースとなった。この地区では富士OGMエクセレントクラブの4コース、稲武OGMカントリークラブ、小萱OGMチェリークリークCCに、グリーンハイランドCC(三重)が加わり7コースとなる。

2005.09.28
岐阜 小萱OGMチェリークリークカントリークラブ

名義変更解除

旧富士カントリー系列で、オリックスグループのオリックス・ゴルフ・マネジメント㈱に譲渡された、小萱OGMチェリークリークカントリークラブ(旧小萱チェリークリークCC)が10月1日に名義変更を解除する。詳細は以下の通り・・・

名義変更解除日 平成17年10月1日
名義変更料   1,050,000円(税込)
年会費        25,200円(税込)

1 … 48 49 50 51 52 … 54

愛知のゴルフ会員権 アイチゴルフサービス[ ゴルフ会員権売買 ]に関する
主なコンテンツ

アクセス

ユニモール10番出口 徒歩3分

お車でのご来店は近隣の
コインパーキングを
ご利用ください

〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅三丁目9番6号アルティメイト名駅2nd 4階

TEL:0120-33-7794/代表:052-571-5601/
第三課:052-533-6150/総務部:052-571-5602

FAX:052-581-4760

会社概要

ご相談・お問合せ

ゴルフ会員権について気になることがありましたら、
お電話またはメールフォームよりお気軽にお問合せください。

0120-33-779424時間
365日対応

店舗営業時間:9:00~19:00(土/日/祝日定休)

メールフォーム