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富士ＯＧＭエクセレントクラブ
名義変更料減額キャンペーン延長
富士ＯＧＭエクセレントクラブは、現在行われている名義変更料減額キャンペーンを３ヶ月間延長することになりました。
【キャンペーン対象期間】
平成21年10月1日から平成22年6月30日まで
名義変更料 63万円 → 36.75万円
利用者変更、相続 10.5万円 → 5.25万円
生前贈与 15.78万円 → 7.875万円
※写真は伊勢大鷲コース
能登カントリークラブ
名義変更料期間限定減額
能登カントリークラブは平成22年3月1日より8月30日の間、名義書換料を減額致します。
名義変更料 525,000円 → 367,500円
小松カントリークラブ
名義変更料減額期間延長
小松カントリークラブは、日本プロゴルフ協会（ＰＧＡ）シニアツアー「コマツオープン」が小松カントリークラブにおいて開催３年目を迎える記念としての名義変更料減額期間を、12月31日から4月30日までに延長しています。
名義変更料 315,000円 → 105,000円
減額期間 平成21年 9月1日～平成22年4月30日まで
アコーディア・ゴルフ
旧ジェイゴルフ４コースのコース名変更
アコーディアゴルフは昨年12月にジェイゴルフグループより取得した６コースの内、４コースのコース名を３月１日から変更致します。コース名は以下の通りです。
【三重県】
霞ゴルフ倶楽部 → 霞ゴルフクラブ
Ｊゴルフ芸濃 → フォレスト芸濃ゴルフクラブ
Ｊゴルフ四日市クラブ → 四日市の里ゴルフクラブ
【愛知県】
つくでゴルフクラブ：カムズ → つくでゴルフクラブ
尚、キャッスルヒルカントリークラブ（愛知県）と日光ゴルフパーク：ハレル（栃木県）のコース名は変更致しません。
※写真は霞ゴルフ倶楽部
小諸高原ゴルフコース
民事再生法申請
小諸高原ゴルフコースを経営する浅間高原観光開発㈱が2月9日、東京地裁に民事再生法を申請致しました。浅間高原観光開発㈱は昭和61年に設立。平成元年に小諸高原ゴルフコースをパブリックとしてオープンしました。その後、平成18年より、会員制ゴルフ場に移行しました。当初は県や市が出資する第三セクターでしたが、平成19年に渡辺パルプ㈱に保有する株式を譲渡し、渡辺パルプ㈱の子会社となりました。しかし、金融機関からの賃貸返還訴訟や会員からの預託金返還訴訟などが重なり、今回の申請となりました。負債額は約23億円。尚、今後は渡辺パルプ㈱の支援を受けて自主再建を目指す予定。
旭カントリー倶楽部
コース名変更
昨年8月に民事再生法を申請した、旭カントリー倶楽部が、２月１日より、スポンサー企業である有限会社大樹開発による運営が始まりました。それに伴いコース名を『ゴルフ倶楽部大樹旭コース』に名称変更を致しました。
阿山カンツリー倶楽部
更生計画案発表
会社更生手続中の阿山カンツリー倶楽部の経営会社の阿山カンツリー㈱と運営会社の㈱ヒューマン・トータル・マネイジメントの２社は、債権者に対して事業譲渡型の会社更生計画案を発表致しました。発表された会社更生計画案によると、スポンサー選定は入札で行われ、マンション賃貸業を行っている㈱美登が選定されました。また、会員に対しては、退会会員に預託金の0.26％を認可決定後約3ヶ月後に一括弁済を行い、継続会員は0.26％を新預託してもらうとしています。更生計画案の決議は3月24日締切りの書面投票と、3月26日の関係人集会で行われます。
望月カントリークラブ
民事再生法申請
望月カントリークラブを経営する東信観光開発㈱が1月29日、長野地裁に民事再生法を申請致しました。東信観光開発㈱は昭和51年に望月カントリークラブをオープン。しかし、毎年1月中旬から3月中旬までクローズ期間がある上、他コースとの競合やゴルフ人口の減少などから、年々売り上げが減少していました。このため、会員の預託金返還も困難となったことから自主再建を断念し今回の措置となりました。負債総額は債権者約1,300名に対して約26億2,500万円。
平谷カントリークラブ
営業譲渡
市川造園土木グループの市川金次郎会長は、平谷カントリークラブを経営する㈱平谷カントリー倶楽部の全株式を1月12日に取得しました。平谷カントリークラブは平成16年に竹中工務店グループより、㈱鈴木商会に売却されました。その後、会社分割により㈱平谷カントリー倶楽部が経営を行っていました。尚、会員のプレー権についての変更はありません。
十里木カントリークラブ
年会費改正
アコーディアゴルフ系列の十里木カントリークラブは平成22年度より、年会費を改正致しました。
正会員 31,500円 → 42,000円
平日会員 15,750円 → 21,000円